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オリジナル出版物 Publications
FCTオリジナル出版物
テレビ診断分析調査報告書
FCTメディア・リテラシー研究所では、1980年以降、時々の社会の動きと連動する主要なテレビ問題を分析テーマに設定し、東京キー民放5局およびNHKを対象にテレビ診断分析調査をおこなってきました。主に、夕方から夜の時間帯の番組を1週間連続して録画し、番組とCMの数量分析および、内容分析を、メディア・リテラシーの観点からおこなっています。1995年までのテレビ分析調査結果は報告書として発刊され、学生の卒論や修論の参考文献として、また、複数の大学のゼミナール活動で、今日でも、研究方法のモデルとして活用されています。
第1回
子どもの見ている番組とCM
1981年発行
頒布価格800円
第2回
テレビと子どもの健康
1982年発行
頒布価格1300円(在庫なし)
第3回
テレビと家族
1983年発行
頒布価格1300円
第4回
情報化する朝のテレビと主婦たち
1985年発行
頒布価格1500円
第5回
テレビと子どもの人権
1986年発行
頒布価格1500円
第6回
テレビはどう商業化されているか
1988年発行
頒布価格1700円
第7回
テレビが映し出す「外国」と日本の国際化
1991年発行
頒布価格2000円
第8回
テレビと阪神大震災
1995年発行
頒布価格1800円
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その他の刊行物
TVコマーシャルが子どもに与える影響と克服(翻訳)1979年 600円
テレビと行動−米・国立精神衛生研究所報告書(翻訳)1983年 1,500円
FCT10周年記念国際フォーラム記録「環境化するテレビ」1988年 1,000円
テモプロジェクト報告書 ニュース番組と子ども番組を読み解く 1998年 1,000円
FCT20周年記念国際フォーラム記録「メディアと市民・日本とカナダの対話」1998年 1,500円
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情報誌fctGAZETTE No.1〜No.88(1981年〜2006年)
FCTメディア・リテラシー研究所では、市民とメディアの情報誌として「fctGAZETTE」を定期的に刊行してきました(インターネットサイトでの情報掲載へと展開するため印刷物としての形態を2006年3月に終了)。次に、バックナンバーより主な特集を紹介します。
(1)検証・分析
検証 2005.9.11総選挙報道−9月12日夜のテレビニュース番組を手がかりに(No.87 2006.1発行)
検証 メディア報道の報道−新聞のイラク戦争報道分析(No.80 2003.7)
検証 テレビの中の戦争−新聞の湾岸戦争報道を手がかりに(No.41 1991.5)
検証 参院選開票特別番組−テレビはどう「小泉現象」を構成したか(No.75 2001.11)
調査報告 戦後50年のテレビを検証する(No.57 1995.11)
検証「テレビと政治」報道をめぐる論議−“椿発言”以降のプリント・メディアにみる(No.52 1994.2)
「結婚の儀」テレビ報道を読み解く−みえてしまった各局の体質(No.50 1993.8 一部No.51)
テレビと「天皇」−1月7日、8日の「天皇報道」をめぐって(No.33 1989.5)
分析「敬老の日」ニュース報道分析−テレビは高齢者をどのように提示しているか(No.73 2001.3) 【PDFファイル】
検証 新聞各紙は「ポケモン」事件をどう報道したか(No.64 1998.3)
第3回テモプロジェクト「テレビCMを読み解く−その1」報告(No.67 1999.3)
第3回テモプロジェクト「テレビCMを読み解く−その2」報告(No.68 1999.7)
地震報道番組のなかのCM(No.58 1996.3)
(2)「メディアと子ども」世界サミット報告
第4回「子どもと若い人たちのメディア」世界サミットからリオデジャネイロ憲章(No.83 2004.7)
第3回「メディアと子ども」世界サミットギリシャで開催(No.74 2001.7)
「サミット2000」カナダ・トロントで開催される(No.71 2000.7)
第2回「テレビと子ども」世界サミット ロンドンで開催(No.65 1998.7)
第1回「テレビと子ども」世界会議−オーストラリア・メルボルンで開催(No.56 1995.7)
(3)グローバル・メディア・モニタリング・プロジェクト(GMMP)
GMMPからメディア・リテラシーワークショップへ(No.86 2005.7)
2.16.GMMP2005−世界102カ国で一斉に(No.85 2005.3)
アジア・太平洋地域フォーラム「世界がメディアを見つめる日」開催(No.84 2004.11)
GMMP2000速報−世界70カ国の参加でメディアを同時にモニター調査(No.72 2000.11)
(4)メディア倫理
世界の公共放送にみる番組基準−イギリス/カナダ/オーストラリア/日本(No.85 2005.3)
インターネットと子どものメディア・リテラシー−カナダ「Be Web Aware」(No.83 2004.7)
社会制度としての放送メディアを考える−イギリスBBC「制作者ガイドライン」(No.81 2003.11)
子どもの権利とジャーナリストの責任−ジャーナリストとメディア専門家のためのガイドライン(No.80 2003.7)
子どもと放送基準−子どもを対象とする広告の放送基準カナダ、イギリス(No.76 2002.3)
テレビと子どもをめぐる議論の流れ−Vチップからメディア・リテラシーへ(No.69 1999.11)
子どものテレビ基準を考える−カナダ民放連「テレビ番組における暴力に関する自主基準」(No.66 1998.11)
(5)国際フォーラム等報告
FCT25周年記念フォーラム「メディア・リテラシーと市民のエンパワーメント」(No.78 2002.11)
FCT国際フォーラム2001「メディアと子ども:日本とイタリアの対話」(No.74 2001.7)
FCT国際シンポジウム2000「子ども・若い人たちとメディア・リテラシー」(No.73 2001.3)
FCT/ANWIC国際セミナー・ワークショップ「ジェンダーとメディア・リテラシー」(No.67 1999.3)
FCT20周年記念フォーラム「メディアと市民:日本とカナダの対話」(No.63 1997.11)
FCT15周年記念フォーラム「テレビ視聴者の権利とメディア教育」(No.48 1993.2)
世界情報社会サミット(WSIS)ジュネーブ会議開催される(No.82 2004.3)
情報社会におけるコミュニケーションの権利キャンペーン:CRIS−WSISに向けて(No.79 2003.3)
*頒布価格 No.1〜No.68 1冊500円、 No.69〜No.88 1冊800円
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